2018年の世界各国の株式市場はジェットコースター相場の様相を呈し、株価指数は上半期の上昇幅を打ち消す形となりました。米中貿易戦争や地政学的緊張とFAANG銘柄(フェイスブック、アップル、アマゾン、ネットフリックス、グーグル親会社アルファベット)の成長懸念が高まると、相場は不安定な状態が続きました。投資家の間には不安が広がり、株価下落により数十億ドルの時価総額が吹き飛ぶことにつながりました。今回の記事では、旧正月を迎えて新たな気持ちで投資に向かうにあたり、2018年を振り返って、株価指数の年間パフォーマンスをランキング形式で見ていきたいと思います。

 

POEMS取扱株価指数:

No. 指数名 2018年の終値 1年トータルリターン(%) PER(倍) 配当利回り(%) 5年トータルリターン(%)
1 ジャカルタ総合指数 6,194.50 – 0.28 16.53 2.16 9.91
2 オーストラリアS&P/ASX200指数 5,646.80 – 1.47 14.35 5.14 7.18
3 ナスダック総合指数 6,635.28 – 2.81 19.76 1.34 11.06
4 FTSEブルサ・マレーシアKLCI指数 1,690.58 – 2.99 16.62 3.28 1.16
5 ダウ平均株価 23,327.46 – 3.48 14.67 2.46 9.69
6 S&P500指数 2,506.85 – 4.39 15.43 2.18 8.48
7 台湾加権指数 9,727.41 – 4.95 12.66 4.74 6.31
8 シンガポールST指数 3,068.76 – 6.47 12.57 4.23 2.84
9 ベトナムVN指数 892.54 – 7.53 15.78 1.77 15.67
10 タイSET指数 1,563.88 – 8.09 14.60 3.29 7.14
11 英国FTSE100指数 6,728.13 – 8.78 11.93 5.12 3.86
12 カナダS&Pトロント総合指数 14,322.86 – 8.88 13.60 3.45 4.05
13 日経平均株価 20,014.77 – 10.39 14.52 2.28 6.13
14 香港ハンセン株価指数 25,845.70 – 10.55 10.82 3.87 5.92
15 フィリピン総合指数 7,480.41 – 10.80 15.66 1.78 6.76
16 ユーロストックス50指数 3,001.42 – 11.34 12.70 4.09 2.85
17 韓国総合株価指数 2,041.04 – 16.78 8.68 2.26 1.74
18 トルコ・イスタンブール100種指数 91,270.48 – 17.61 6.71 4.49 9.47
19 ドイツ株価指数 10,558.96 – 18.26 12.15 3.63 2.03
20 上海総合指数 2,493.90 – 22.74 10.28 3.10 5.72
21 深セン総合指数 1,267.87 – 32.51 14.64 NA 4.58
全体平均 – 10.05 13.56 3.23 6.31
(出典:ブルームバーグ)

 

上記ランキングはPOEMSで取引可能な株価指数を1年リターン(投資収益率)の高い順に並べたもので、キャピタルゲインと配当金の再投資を加味したトータルリターンで算出されています。ランキング掲載のどの株価指数も1年トータルリターンはマイナスという結果になり、株価指数全体の平均トータルリターンは-10.05%、予想株価収益率(PER)13.56倍、配当利回り3.23%となっています。

その中で最も高いパフォーマンスを上げたのはインドネシアのジャカルタ総合指数で、年間リターンは-0.28%。一方、最も低調なパフォーマンスに終わったのが中国の上海総合指数と深セン総合指数で、年間リターンはそれぞれ-22.5%と-32.5%でした。こうしてみると2018年の株式市場のパフォーマンスは散々なものだったように見えますが、1年のみのパフォーマンスで市場の見通しを判断すると、目先のことにとらわれすぎて大局観を失うことになりかねません。投資の神様、ウォーレン・バフェットは次のように述べています。

「株を10年間持ち続ける気がないのなら、10分たりとも持ってはいけない。数年間にわたって増収を続けている企業でポートフォリオを組めば、ポートフォリオの市場価値も上昇していくものです。」

バフェットの言葉を頭の片隅に置いて、個別の株価指数のパフォーマンスを振り返ってみましょう。

 

インドネシア:ジャカルタ総合指数 (1位)

ジャカルタ総合指数の1年トータルリターンは-0.28%でしたが 過去5年間の年率トータルリターンは9.9%。配当利回りは2.16%と全株価指数平均の3.23%と比較すると見劣りするかもしれません。インドネシアをはじめとする新興国市場では、米国を含む世界的な金融政策の引き締めにより通貨安が広がり、その影響は株式市場にも波及しました。1

今年4月17日予定されている総選挙では、現職のジョコ・ウィドド(通称 ジョコウィ)大統領が再選を目指して立候補します。2選挙結果が予想外の展開になると、ジャカルタ証券市場のボラティリティは一気に高まる可能性も出てきます。

政治的な不透明感の話は脇に置いておくとして、インドネシアの株価上昇を支えている要因について説明します。マッキンゼーの報告書によると、ASEANの経済成長に対するインドネシアの寄与度は2030年までに40%になり、その主な成長ドライバーは若年層が多くを占める人口構成と人口増加ということです。3また、都市化の進展により消費市場が拡大していることも経済成長を加速させている一因です。さらに同レポートの中で、インドネシアの消費者はローカルブランド志向が強く、ローカル企業は価格に見合う価値を提供していると受け止められてる点が指摘されています。

インドネシア株への投資を検討されている方のために、インドネシア経済を牽引するトップ企業の優良銘柄を業種別にいくつかご紹介します。

ティッカー 銘柄名 業種 時価総額(10億米ドル) 直近終値(インドネシアルピア) 買い 中立 売り 目標株価コンセンサス(インドネシアルピア)
ASII IJ アストラ・インターナショナル 自動車製造 22.9 8,200 26 6 1 9,134
BBRI IJ バンク・ラクヤット・インドネシア 商業銀行 30.7 3,610 28 7 1 3,897
GGRM IJ グダン・ガラム タバコ 11.1 82,200 26 2 2 90,968
BMRI IJ バンク・マンディリ 商業銀行 23.5 7,225 26 8 0 8,301
TLKM IJ テレコムニカシ 総合電気通信サービス 25.5 3,720 30 6 0 4,314
(出典:ブルームバーグ)

 

分散投資を検討している方には、米国市場に上場されている iシェアーズMSCIインドネシアETF(EIDO.US)など上場投資信託(ETF)がおすすめです。同ETFの運用資産残高(AUM)は5.27億米ドル、経費率は0.62%となっており、上記5銘柄が組入上位10銘柄に含まれています。

 

オーストラリア:2位 ASX200指数

ASX200指数の2018年のトータルリターンは約1.5%マイナスになりましたが、銀行株の構成比率が高いことから、5.14%と最も高い配当利回りを誇ります。時価総額の上位10銘柄のうち4銘柄が銀行株で、それぞれの総配当利回りは8%以上となっています。

このうち3銘柄の株価は現在、ASX200指数のPERやPBRより割安な水準となっています。また、オーストラリアの銀行株は健全なファンダメンタルズと一貫した配当実績を持つことから、検討に値する投資先です。

ティッカー 銘柄 時価総額(10億豪ドル) 配当利回り(課税前) PER PBR
CBA AU Equity コモンウェルス銀行 125.7 8.56 13.4 1.9
WBC AU Equity ウェストパック銀行 85.4 10.73 10.5 1.3
ANZ AU Equity ANZ銀行 69.1 9.43 9.88 1.2
NAB AU Equity ナショナル・オーストラリア銀行 65.9 11.8 11.1 1.3
(出典:ブルームバーグ)

 

米国:ナスダック、ダウ平均、S&P500 3位、5位、6位)

米国市場全体の値動きを反映する株価指数として世界中の投資家から注目されていますが、2018年は株価が乱高下する大荒れの相場となりました。米連邦準備制度理事会(FRB)は2018年に計4回の利上げを行い、金利の誘導目標を2.25~2.25%に引き上げました。これにより、世界的な金融危機を引き起こしたリーマンショック前の2008年3月以来となる水準まで金利を引き上げた形となります。4株価指数に占める割合の高いFAANG銘柄は2018年に過去最高値を付けてから、その後株価は低迷しています。

2019年はFRBの利上げ姿勢とFAANG銘柄に要注意です。FRBは今年に利上げペースを緩める可能性を示唆しており、利上げは米連邦公開市場委員会(FOMC)の特に重要な4回(3月、6月、9月、12月)のうち2回行われる見通しです。FAANG銘柄は不安定な値動きを続けることが予想されます。その理由として、需要低下による業績見通しの下方修正や政治家からの批判の高まりが挙げられます。しかし、テクノロジーは日常生活の欠かせない一部となっており、ハイテク製品への依存は今後も避けられないことから、投資家のポートフォリオにおいても重要な役割を果たしていくことになりそうです。単一銘柄への投資に消極的な投資家にとってのおすすめは、パワーシェアーズQQQ(QQQ US)、テクノロジー・セレクト・セクターSPDRファンド(XLK US)、バンガード情報技術ETF(VGT US)などのETFです。これらのETFの上位組入銘柄には、アップル、フェイスブック、アルファベット、マイクロソフトといったハイテク企業が含まれます。

また、地政学的緊張や貿易摩擦に対する懸念が続いていることから、米ドルや金など安全資産に避難させておくのも一考です。通貨を対象としたETFとしては、インベスコDB米ドル指数ブリッシュファンド(UUP US)があります。このETFは主要先進国通貨に対する米ドルの値動きに連動しています。金などコモディティへの投資を検討している場合には、世界最大の金ETFのSPDRゴールド・シェア(GLD US)がおすすめです。

 

ETFの概要

ETF銘柄名 ティッカー ファンド戦略 設定日 取引通貨 時価総額(10億ドル) 経費率 組入銘柄数
インベスコQQQトラストシリーズ1 QQQ US 成長 1999年3月10日 米ドル 60.62米ドル 0.20% 103
テクノロジー・セレクト・セクターSPDR XLK US 成長 1998年12月22日 米ドル 17.30米ドル 0.13% 69
バンガード情報技術 VGT US 成長 2004年1月30日 米ドル 17.18米ドル 0.10% 338
インベスコDB米ドル指数ブル UUP US 通貨 2007年2月20日 米ドル 0.49米ドル 0.80% 7
SPDRゴールド・シェア GLD US 貴金属 2004年11月18日 米ドル 32.96米ドル 0.40% NA
(出典:ブルームバーグ)

米国株式市場について、さらに詳しく知りたい方は以下の記事をご覧ください。

– 2019年米国株、注目セクター2選
– 2019年米国銀行セクターの見通し – 悲観過ぎた市場の見方は修正か?

 

ベトナム:ベトナムVN指数 (9位)

ベトナムVN指数のトータルリターンは-7.53%となり、全体で9位に終わりました。興味深いことに、2018年の最終週直前までVN指数はランキングのトップでしたが、最終取引日にかけて数日間で大幅に下落しました。短期間で株価は急落したものの、VN指数の過去5年間の年率トータルリターンは15.67%でランキングトップです。ビジネス・タイムズの記事によると、2018年のベトナム経済の成長率は6.8%、2019年の目標成長率は6.6~6.8%になる見通しです。5 ベトナム経済の高いGDP成長率を支えているのは、以前のブログでも述べたように、「人口動態」、「安価な人件費」、「中間層の増加」の3つの成長ドライバーです。

最も活気に満ちた新興国市場のひとつとして、ベトナムは成長目標を達成する見込みです。また、ベトナムは世界経済に相当の影響を与えうる人口規模を持ち、インドネシア、韓国、フィリピン、バングラデシュ、パキスタン、トルコと並びネクストイレブン(N-11)の一国として数えられています。6 これらの国々の若年層中心の人口構成が消費の原動力となっています。ベトナム経済の今後の発展に注目し、ベトナム市場を有力な投資候補先としてマークしておくとよいでしょう。

単一銘柄への投資はリスクが高いとお考えの方には、ホーチミン証券取引所上場のVFMVN30 ETFファンド(E1VFN30 VN)や米国上場のヴァンエック・ベクトル・ベトナムETF(VNM US)など複数の銘柄で構成されたETFがおすすめです。

 

ETFの概要

ETF銘柄名 ティッカー 地域 設定日 Traded Currency Market Cap (in billions) Expense Ratio total Holdings in ETF
VFMVN30 ETFファンド E1VFVN30 VN ベトナム 2014年8月14日 ベトナムドン 4,165ベトナムドン 0.80% 30
ヴァンエック・ベクトル・ベトナムETF VNM US ベトナム 2009年8月14日 米ドル 0.32米ドル 0.66% 26
(出典:ブルームバーグ)

 

日本:日経平均株価 (13位)

東京証券取引所は世界4位の規模を持つ証券市場で、3,500社以上の銘柄が上場されており、その中には世界的に有名な大企業も含まれます。他の株価指数に追随するように、日経平均株価は2018年に10.39%マイナスに沈みました。

日本経済は20年間の経済停滞を経て回復の勢いを徐々に取り戻しつつあり、2020年開催予定の東京オリンピックは日本経済を活性化させるまたとない好機となるはずです。しかし、今年には政府債務の返済と社会保障費の確保のために消費税が8%から10%に引き上げられることから、増税による消費低迷と経済減速の懸念がオリンピックの経済効果を限定的なものにする可能性もあります。

日本株に対するエクスポージャーを持つETFで人気なのが、日経225連動型上場投資信託(1321.JP)とTOPIX連動型上場投資信託(1306,JP)です。ソフトバンクグループ(9984 JP)、トヨタ自動車(7203 JP)、ファーストリテイリング(9983 JP)など日本を代表する企業がETFの上位組入銘柄に採用されています。

 

ETFの概要

ETF銘柄名 ティッカー 地域 設定日 取引通貨 時価総額(10億ドル) 経費率 組入銘柄数
日経225連動型上場投資信託 1321 JP 日本 2001年7月9日 5,504円 0.22% 226
TOPIX連動型上場投資信託 1306 JP 日本 2001年7月13日 7,936円 0.11% 2,110
(出典:ブルームバーグ)

 

日本の株式市場について、さらに詳しく知りたい方は次の記事をご覧ください。これだけは知っておきたい日本株、時価総額上位5銘柄

 

中国・上海総合指数、深セン総合指数 (20位、21位)

世界最大の新興経済国の中国について、アナリストは2019年のGDP成長率が6.5%を下回ると見込んでいます。現在進行中の米国との貿易摩擦は中国経済の先行きに不透明感を与えており、この問題について解決を図るため、習主席とトランプ大統領は通商協議で妥協点を探り合います。

しかし良い面を見ると、MSCIが指数に組み入れている中国A株のウエートを20%に引き上げることを検討しており、これが中国経済に対する楽観的な見方を強めるきっかけとなり、海外投資家の資金流入を促すことになるかもしれません。7中国株への投資を検討している方には、米国上場の iシェアーズ中国大型株ETF(FXI.US)と香港上場のiシェアーズFTSE A50中国インデックスETF(2823.HK)がおすすめです。構成銘柄に平安保険、中国建設銀行、中国移動通信などの優良銘柄が含まれます。

ETFの概要

ETF銘柄名 ティッカー 地域 設定日 取引通貨 時価総額(10億ドル) 経費率 組入銘柄数
iシェアーズFTSE A50中国インデックスETF 2823 HK 中国 2004年11月15日 香港ドル 24.08香港ドル 0.99% 50
iShares China Large-Cap ETF FXI US 中国 2004年10月8日 米ドル 5.86米ドル 0.73% 58
(出典:ブルームバーグ)

 

昨年の様々なリスクイベントが今年に持ち越されたことで、市場ではボラティリティが重要なテーマとなり、今後も様々な局面で表面化する可能性があります。米議会の下院で過半数を獲得した民主党とトランプ大統領の対立、通貨のフラッシュクラッシュ(瞬間的な暴落)、継続する地政学的緊張といったリスク要因があることから、最新のマーケット動向に目を向け、株式ポートフォリオのリスク管理と利益確定をしっかりと行っていくことが大切です。

 

 

 

 

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※本ブログに掲載の情報は2019年1月4日時点で最新のものとなります。

 

参考:

 

出典: https://www.poems.com.sg/market-journal/equities-market-in-2018-and-what-lies-ahead-market-journal/

 

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